「隣地は倍出しても買え」という格言があります。
これは本当でしょうか？
隣接地を併合して一体となることによるメリットを強調した言葉なのですが、
必ずメリットがあるかというと、その土地の状況により一律でそうとは言えないと思うのです。
隣接地を併合することで得られるメリットとして挙げられるものに、容積率アップがあります。
容積率は
①用途地域に応じて定められる容積率の最高限度（指定容積率）と
②12ｍ未満の場合の道路幅員による容積率（基準容積率）のうち、
どちらか厳しい方の制限を受けます。
例えば、下図のように区画された土地があるとします。
このエリアは商業地域なので、基準容積率は道路幅員に6/10を乗じたものとなります。
仮にＢ土地が売りに出たとして、隣地Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｅは、Ｂ土地を併合したところで、容積率アップの恩恵は得られません。
敷地が広くなるという恩恵は得られますが、
Ｄ土地、Ｅ土地に至っては、併合することにより不整形地になるという弊害もあります。
Ａ土地、Ｂ土地は整形地を維持できますが、倍出しても買う価値があるかというと、
既にある程度の規模の土地なので、そこまでの価値はないと思われます。
これに対して、Ａ土地が売りに出たとします。
隣地のＢ土地は、単独では、指定容積率は240％です。
これは、仮に建ぺい率が100％であったとして、敷地目一杯に建てても、2.4階建ての建物しか建てられないことを意味します。
しかし、Ａ土地を併合して一体となった場合、容積率は600％になるので、
同じく仮に建ぺい率が100％であった場合、6階建てまで建てられるようになります。
つまり、Ｂ土地の価値は倍以上になります。
よって、Ｂ土地にとって、Ａ土地を併合するメリットは多大です。
しかし、だからと言って、Ａ土地を倍出してでも買うべきかというと、敷地の規模が違うため、
Ｂ土地の価値が上がる以上に、Ａ土地の購入金額が上がってしまうので、メリットが相殺されてしまいます。
Ａ土地とＢ土地の敷地規模が逆であった場合は、大きいＢ土地が、小さいなＡ土地を倍出してでも買うべき、（規模如何によっては倍以上の価格でも買うべき）ということになります。
隣地だからといって、買うべきというわけではありません。
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